かつて、ふるさとの川は、流れのままにゆるやかに蛇行し、瀬や淵をはじめ、周辺には多くの生き物や植物が生育する湿地や河畔林などの豊かな自然があり、人々にうるおいと安らぎを与える場所でした。

しかし災害が起きやすい日本では、洪水から人々の生命や財産を守るため、効率的に川の整備が進められてきました。川はコンクリートで固められた直線的な空間となって川幅も狭められ、周辺の湿地は農地や住宅地、工場地として開発されてきました。さらに汚水流入による水質の悪化、水需要の増大による水量の減少で、生き物も人も寄りつかない場所へと変化してしまったのです。

21世紀のいま、環境保全は地球規模の課題です。成長、拡大だけを目指してきた20世紀の経済や消費生活を見直し、自然にダメージを与えない、持続可能な資源循環型・自然共生型社会への転換が急がれているのです。このような社会情勢を背景に改正された河川法では、新たに「河川環境の整備と保全」という目的が加えられました。また平成13年、首相主宰の「21世紀”環の國”づくり会議」でも、自然と共生する社会の重要性が指摘されました。

私たちはいま、かつての美しい川の環境を再び取りもどさなければならない時期に来ています。

川の環境は多様です。水や砂利などの物質的な環境、水中や周辺の動植物などの生態環境、生活・農業・工業などの現代社会環境など深くかかわっています。洪水によって一時的にこれらの環境が変わることがあっても川には復元力も備わっています。人間の体に似ていますね。微妙なバランスの上に成り立つ「川のシステム」を健全に保つことが、川の保全につながるのです。

これまでの取り組みでは、事業が生物の生息・生育環境に与える影響の回避・低減、あるいは局所的な環境の修復・復元にとどまっており、流域からの物質流入システムや川の攪乱と更新システム、すなわち「川のシステム」の再生には至っていませんでした。

このように、川の本来の姿である多様な環境を形成するためには、「川のシステム」の再生・健全化、すなわち再自然化を図っていかなければなりません。このことは、生物の多様性の確保にもつながります。