①　溶出試験結果を評価する土壌溶出量基準値は、一般に水道水質基準と同値とされていることから、溶出試験は実際の環境中での溶出を模擬できている必要がある。しかしながら粉砕した岩石試料を用いた溶出試験の条件と実環境における溶出条件は大きく異なることから、試験結果がどのような意味合いを持っているか不明である。
　例えば試料調製において、岩石を粉砕することは、試料の比表面積（単位重量当たりの表面積）を大きくすることになるため、土木施工において扱う岩石からの溶出濃度を過大評価する可能性がある。なお、土壌汚染対策法の試験方法では試料中の中小礫を取り除くこととしており、岩石の粉砕を認めていない。
　また土壌汚染対策法の方法（環境省告示第18 号試験（平成15年））による溶出操作は、一定量の水と固体とを反応容器内で混合し、6時間振とうしながら接触させるものである。一方、実環境中では盛土等に雨水が浸透することで、常に新しい水と接触することになる。このことは、盛土等を行った直後は水の量に対して固体の量が著しく多い条件に、時間が経過するとともに固体の量が少ない条件に変化すると考えることができる。土壌汚染対策法の方法が実環境におけるいつの時点の水質を評価しているかについては、一概に言うことができない。

②　岩石の掘削後に、酸素と水と接触することで酸性水を発生させる発生土（酸性土）は、酸性水の発生に伴って重金属等の溶出の促進、魚類などの生態系への影響や錆状の析出物よる景観への影響などを生じることがある。そのため酸性土の評価が必要であるが、土壌汚染対策法では酸性土の評価を行っておらず、新たな方法の開発が必要である。

③　発生土から浸出する重金属等は、地盤中で様々な挙動を経て地下水に移行する。その移行特性は元素ごとに、また気候や地盤特性、地下水の流動特性によっても異なることから、発生土からの溶出特性とは別に物質移行特性の評価を行い、実際の環境への影響に基づく真に必要な対応を実施できるよう、手法の整理が必要である。