大淀川は源を鹿児島県末吉町の中岳に発し、都城盆地を経て中流山間の狭窄部を流れ、宮崎平野に出て支川本庄川を合わせ日向灘に注ぐ、幹川流路延長107km、流域面積2,230km²の九州屈指の河川である。大淀川では、平成17年9月台風14号により基本高水流量（柏田地点；9,700m³/s）相当の洪水（9,470m³/s）が発生し、全川的に計画高水位を上回る水位となり、甚大な被害が発生したことから、激甚災害特別緊急事業の採択をうけ、平成21年度末までに内水対策や築堤・掘削を実施することとしている。

このような中、平成20年6月22日に、柏田地点で約2,800m³/s（平均年最大流量；約3,500m³/s）の氾濫注意水位に満たない小洪水が発生した際、大淀川右岸1K000付近で昭和44年に施工された低水護岸が延長90ｍにわたって崩壊した。

当該地区は激特洪水時にも何も災害が発生しなかったことから、予想しなかった事象であり、その原因究明と再度災害防止対策が急務となった。当該地区は大淀川河口部にあたり、被災護岸の前面には日向灘からの吹き寄せで発達したと考えられる河道内砂州が存在する。

そのために河道内砂州をフラッシュできない小洪水時に護岸前面で急速流が発生したことにより、護岸基礎部が侵食され崩壊したものと推定された。そこで、平面二次元流況解析により上記被災シナリオを検証した上で、水制工による護岸近傍の流水制御および河道内砂州フラッシュ対策の検討及び施工を行った。

本報告は、その検討概要について取りまとめたものである。

平成20年6月22日（日）の正午（12時）頃、大淀川右岸1K000付近（宮崎県田吉地先）の低水護岸（施工：昭和44年）が延長 約90ｍ、幅 約5～10ｍ、高さ 約5ｍにわたって崩壊した。

平成20年6月21～22日の降雨は連続雨量101㎜、1時間最大雨量36㎜/hr（宮崎観測所）であった。また、最大流量は基準地点柏田で約2,800m³/sと平均年最大流量約3,500m³/sよりも小さく、水防基準観測所である宮崎の水位は氾濫注意水位にも達しない、当該地点水位は高水敷にものらない水位であった。

当該地区は平成17年9月出水（激特洪水、柏田地点；9,700m³/s）時に、TP3.65m（高水敷上約1.65m）の水位となったものの何も災害が発生しなかったことから、予想しなかった事象であった。

上記の現状分析を踏まえて、現象（メカニズム）の推定を行う。

河口砂州が十分発達していた時期は、河道内砂州に対して河口部からの侵入波浪の影響はない。そのため、導流堤上流端から流入した流れによって形成される渦（図－５中の黄色矢印）によって、下流側に伸びる砂州が形成されたと考えられる。

河口砂州の消滅は、上流からの流出土砂の減少や河口周辺の開発に伴う沿岸漂砂バランスの変化等に起因するものと推定されるが、量的な因果関係は明らかでない。河口砂州が消滅すると、河口部から侵入した波浪が、河道内砂州の先端部で砕波するようになり、結果として下流側に伸びていた砂州を上流側に押し上げることになる（図－６ 参照）。

河道内砂州の形状は、上流側からの搬送土砂の量と、河口から侵入する波浪のエネルギーとの関係により、一定した形状を保つことがなくなり、複雑な挙動を示すようになる。

図－３に示した河道崩壊断面の横断図から、丸島よりも右岸側の最大深度を読み取り、その前年度の最大流量との比較を行った結果を図－８に示す。

同図より分かることは、1,000m³/sの小さな出水でも3.5m程度の深掘れが認められる。一方、4,000m³/s以上の場合に、最大洗掘深が上記より浅くなっているのは、外力が大きい場合は、最大洗掘深もそれなりに大きいが、流砂量も多く、当然1,000m³/s時以上にピーク時は洗掘されて、出水末期に深掘れ部に堆積したために洗掘深が浅くなっていることが考えられる。

前述した被災シナリオの推定結果について、平面二次元流況シミュレーション（単層モデル）及び、地形変化シミュレーション（泥・砂混合粒径モデル）を用いて検証した。表－１、２に、計算モデルの概要を示す。

図－９に、地形変化のシミュレーション結果を示す。図より、河岸と砂州に挟まれた狭窄部では侵食域が発生しており、護岸崩壊箇所では浸食が発生したことが容易に推定される。

数値計算による被災シナリオの検証が確認された数値モデルを用いて、対策工の検討を行った。対策工は、砂州を乗り越えない程度の洪水が流下した際に砂州先端の侵食を促し、流れを下流に向けるために水制工を用いることとした。検討は、図－１０に示すフローに従って実施した。

図－１１に、最適案の検討結果を示す。

最適案は、基本案と比較して河岸へ向かう流速が大きく低減するとともに、砂州近傍の侵食効果が増大することが確認できる。