1970 年代に大きな問題となった河川の水質汚濁は、その後の工場排水規制や下水道整備といった対策の進展により著しい改善を示し、現在においては河川水質が向上し、環境基準を満足する割合が高くなっている。

一方、近年、新たな環境汚染物質として、病気治療・予防に用いられる医薬品が注目されている。これら医薬品は、服用後に体内での代謝を経て排泄物とともに排出され、下水道や浄化槽を経由して水環境に排出されている。医薬品は、低濃度でも生理活性作用を持つことから、水生生態系への影響が懸念されている。

このため、土木研究所では、医薬品類が水生生物に与える影響を評価し、効率的なリスク削減対策を講じることを目的として、医薬品類の分析法開発、水環境中での実態解明と水生生態系への影響評価、下水道における制御手法などの研究を行ってきた（図ー１）。本稿においては、その成果の概要を紹介する。

（1）対象とした医薬品類

検討の対象とした医薬品類は、薬事工業生産動態統計年報において生産量が多く一般的に用いられている医薬品、および、我が国でこれまでに環境中等での検出例のある物質とした。種類としては、解熱鎮痛消炎剤、利尿剤、神経系用剤、抗生物質、不整脈用剤、高脂血症用剤等である。

（2）流域特性と医薬品類濃度の実態

生活排水の処理状況の影響を強く受ける都市域の河川を対象とし、医薬品の存在実態を把握した。図ー2 に示すように、湖沼に流入する河川流域において、排水処理施設整備状況が異なる支川5地点（A、B、C、D、E）を選び、河川水中の医薬品類を分析した。当該河川流域は、湖沼に近い下流側ほど下水道整備率が高く、上流では下水道整備が遅れており、し尿が単独浄化槽で処理される割合が高い。なお、下水処理場は本流域の外に位置しており、下水処理水は本流域外に放流されている。

河川水中の医薬品類濃度は、図ー 3 に示すように、下水道普及率が高い下流域ほど低い傾向にあった。これに対して、下水道未整備地域である上流域の医薬品類濃度は、下水道整備地域のそれと比べると、10 ～ 50 倍高い値を示した。

これは、図ー４に示すように、下水道は家庭排水を下水管渠で収集し、地域内をバイパスして、下水処理水を河川等の公共用水域に放流するのに対し、浄化槽および単独浄化槽は、処理した家庭排水を地域内の水路や小河川に排出していることによると考えられる。

（1）医薬品類の生態毒性

環境中で検出された報告のある物質を中心に、解熱鎮痛薬、神経系作用薬、循環器薬、消化器薬、抗菌薬など51 物質について、写真ー１に示すような単細胞緑藻、オオミジンコ、アフリカツメガエルの胚, 繊毛虫等を用いた毒性試験を行った。

その結果、毒性の高い医薬品類は、クラリスロマイシンなどの抗生物質やトリクロサンといった抗菌剤、精神神経用剤（抗うつ剤等）が多いことが明らかになった。また、藻類生長阻害試験において51 物質中36 物質に毒性が検出され、最も高い毒性検出率となった。

（2）水環境における医薬品類の生態リスク