前号（10号）において，構造物の基本的応答特性やパッシブコントロールについて述べた。

今回はその他の制振制御装置に関して解説する。

航空・機械系の振動制御は近年の電子計算機やサーボモータ等の制御用機器の発展に伴い大いに発展してきた。一方，これらの振動制御法を土木や建築の構造物に応用するためには次に述べる問題点がある。

(1)土木・建築の構造物は他の分野に比べて質量が非常に大きい。３．２に示したパッシブコントロールにおいて，構造物の約１％程度の質量が必要とすれば，制振装置は大型となり，構造物に取り付ける場所の確保などの問題も生じる。そこで，振動制御力を外部からのエネルギーで供給しようとしたのが，アクティブコントロールである。しかし，構造物が大型であれば当然，制御力も大きくなり，エネルギー量も多大となる。

(2)土木・建築構造物に作用する外力は風，地震など発生時刻および波形の振動特性が不確実であり，制御方法が難しい。また，構造物の耐用寿命も長く，地震のようにいつ発生するかわからない現象に対して，常に正常に作動させるためには維持管理に十分配慮しなければならない。次に，外力が不規則波であることから，アクティブコントロールで制御する場合，構造物の応答を予測しつつ，制御力をコントロールしなければならない。

以上に示した問題点はあるものの，近年においては，ビルの高層化，橋梁の長大化による斜張橋および吊橋のタワーの巨大化などが進み，構造物本体の剛性が従来に比べて小さくなっている。これら柔構造物の対数減衰率は非常に小さいことから，風や地震による応答値は大きくなり，振動制御による対策が必然的に要求されるようになっていた。また，都市内の高架橋による振動公害の問題や情報化社会におけるライフライン施設の耐震性等も重要な問題となっている。

アクティブコントロールのシステムは風や地震外力および構造物本体の応答を加速度計等のセンサーで感知し，この情報から最適な制御力をコンピュータで求め，アクチュエータを作動させることにより制御する方法である。現在のところ，最適な制御力を求める理論は各種あるが，それぞれー長一短があり，完全な実用化までには時間が必要であろう。

３.２.２に示したように，ＴＭＤは簡単なシステムではあるが，構造物の固有周期と完全に一致させなければならない。また，初期の外力に対して直ちに作動できず，制振効果を発揮するのにかなりの時間を必要とする。これらの欠点をカバーするために，アクチュエータを用いて制御力を加え，制振効果を高めたものがアクティブ・マス・ダンパーである。しかし，大地震時の大振幅振動時では大きな制御力が必要となり，現時点での実用化は難しいことから，高いタワーや建物の風に対する制振対策として用いられている。この場合，構造物の１次モードの振動に対して，先に示したパッシブによる制振方法に補助的にアクチュエータによる制御力を加えるハイブリッド式のマス・ダンパーが実用に供されている。

アクティブ・マス・ダンパーの適用としては二ューヨークのCitycorp Centerビル（高さ274m，重量18,200t，固有周期6.5秒）に重量約400tのマス・ダンパーが設置されており，応答振幅が約半分程度に低減していることが報告されている。一方，我が国で京橋成和ビル（高さ33m）に短辺方向およびねじれ振動の振動制御を行っている。

建物や鋼製高架橋のブレースの部分にアクチュエータを設置し，制御力を部材方向に加えることにより制振効果を得るものである。この方法は既存の部材を利用できること，アクチュエータのストロース量が小さくてすむこと等の利点があるが，テンドンが建物の中間階に設置された場合には高次モード振動を励起する可能性があること等が指摘されている。実際の高架橋における交通振動の制振対策として用いた結果，応答変位が約１／２程度に低減できることが報告されている。

建物や土木構造物の剛性あるいは減衰をアクティブな構造で変化させ，制振を行う装置である。この方法としては両ロッド型の油圧シリンダを用いて，管内弁の開閉によりブレース剛性を数段階に切換えたり，オイルダンパーのバルブの操作によりダンパー性能を多段階に可変して制振効果を応答振幅の大きさに対応して高める方法である。

本法はパッシブコントロールとアクティブコントロールの組合せによって，制振効果を高めると共に，制御力に必要なエネルギーを少しでも小さくしようとするものである。したがって，制振対象構造物によっては，さまざまな組合せが可能であり，一部については，３.３の中でも述べた。

著者は滑り支承上の構造物上にアクティブコントロールを設置し，制振効果の確認を模型実験により検証したが，それぞれ単独の制振効果に比べかなり小さな制御力で効果が上ることが判った。地震時等では電源の確保に信頼がおけないことなどから，今後，この種の制振装置の開発が望まれる。

近年，斜張橋や吊橋の主塔に対して，完成後の制振対策としてだけではなく，架設時の安全性の問題からも種々の制振装置が用いられている。

現在，施工中の我が国最大の吊橋である明石海峡吊橋の主塔に対しては，架設系の制振条件として共振風速16m／s以下において50gaℓ以下の応答加速度になるように，また，完成系においては曲げ１次振動に対して30cm，ねじれ１次振動に対して15cm以下になるように，ＴＭＤおよびセミアクティブＴＭＤを採用している。今後，工事作業に対する安全性の確保など多くの目的をもって利用されていくものと考えられる。

表ー１は参考文献(1)に示されている実際の施工事例の中から，主なものを抜粋したものである。また，これらに関する参考文献も示していることから，利用して頂きたい。

図ー９および表ー２，３は九州に影響を及ぼした過去の地震記録で文献（28)より整理したものである。耐震や制振を考える場合の参考にして欲しい。