有明海は，面積1,700km²，海岸延長540kmの内海である。この海湾の特徴は，湾奥では６mにも達する干満差と，この地方特有の「潟土」と呼ばれる軟弱な粘性土で構成されている地盤である。この沿岸は干潮時には４～６km沖まで干潟ができる遠浅海岸でノリ養殖場としても名高い。昭和35年有明海岸は，高潮対策の一環として直轄保全区域（Ｌ＝26.2km）に編入され，嘉瀬川より西（Ｌ＝12.1km）を武雄工事，東（Ｌ＝14.1km）を当事務所で整備している。

この海岸堤防築造にあたって，軟弱地盤のもつ特性から現況堤防の再嵩上げは，急速施工で高盛土を実施すると地盤の変形やすべり破壊が生じるため地盤改良工法を採用する必要がある。ここでは，当事務所で施工し良好な成果を得ている改良工法の一つであるＤＪＭ（粉体噴射撹拌工法）について設計及び施工例を紹介するものである。

潮汐の影響により土の微粒子は沖合へ又海岸へと流動し繰返しながら干潟が徐々に発達し含水比の高いいわゆる軟弱地盤を生成する。この粘性土を「有明粘土」と呼びその層厚は15～20mに及び工事施工上，種々の配慮を必要とする原因を作っている。土質的な特性は，自然含水比が100％を超える場合が多く，自然状態でも流動化しやすい特性を示している。また，堤防等の安定を検討する場合に用いる地盤の粘着力Ｃ（ｔｆ／m²）は，一軸圧縮強度qu（kgf／cm²）の1／2にほぼ等しく，正規圧密の海成粘土である。その強さは図ー１に示すように東与賀海岸で東京湾の約1／2程度しかない。

昭和35年度に直轄工事施工区域の告示がなされ，その後の事業促進により，一部を残し堤防高TP+6.0mで概成している。

海岸提の背後地は，図ー２のとおり計画高潮位（+5.02m）以下の低平地帯が12kmに及び，ここに，佐賀市を中心に，２市14町約35万人が生活しているうえ，台風の常襲地帯である。

計画は，伊勢湾台風規模として表ー１の条件により前面堤TP+7.50m（側面堤TP+6.10m）としその断面は，図ー３のとおりである。

対策工には，多くの種類があり，それぞれの特徴を有し，主眼とする効果も異なる。対策工は築堤時や構造物施工時にすべり破損に対する安定性が得られない，あるいは施工後に大きな沈下が残留して問題となることが明らかである場合に用いられるものである。対策工の選定の考え方を図ー４に示す。

本工法は，建設省総合技術開発プロジェクトの「新地盤改良技術の開発」の一環として開発され56年度実用化されたものである。これは，改良材（石灰・セメントなど）を圧縮空気により，粉体のまま撹拌翼の付け根部分から翼の回転によって軟弱地盤中に噴射させるものである。

さらに軟弱土と改良材を化学的に反応させて短時間に安定した固結土を形成する新しい深層混合処理工法の一つである。図ー５に工法の原理を示す。その後の事業促進により，一部を残し堤防高TP+6.0mで概成している。

改良機本体は，次の４機種があり現場状況に応じ選定する。

①　事前調査…土質条件を設定するための調査。

②　現場施工時：室内配合試験（改良材の種類，混合比の決定）

③　事後調査：地盤改良の結果が設計を満足しているかどうか。

◦一般的に(c)の方法が多く，本工事も適用，その割合は概ね1,000m²に１本と考えた。（図ー６）

④　改良幅の考え方

改良体をケーソンと考え（ケーソン設計理論を一部採用）安定性，変位，転倒，滑動，支持力について検討し決定する。（図ー７）

設計条件

　上載荷重＝堤防天端q＝1.0／m²

　改良体の高さ＝天端1.0m下端ー14.60m

以上の検討事項につき安全率を満足する改良巾を試算した結果，転倒条件からNo.１における改良必要幅は7.0m，No.２においては4.9mが心要となった。（表ー３）

①　工事概要

②　施工機

③　設計

④　特記事項

⑤　積算例

構造物を軟弱地盤上に構築するにはすべり破壊に対する安全性，圧密等による沈下，干満潮位による残留水圧等考慮し，現場条件や構造物の条件によって工法が選定される。設計上の検討課題を含め更に今後の研究が待たれる。